地図からサウナが探せる！

伊都の湯どころ

温浴施設 - 福岡県糸島市

でこぽん

2022.11.23

149回目の訪問

2XXX年
ついに、日本国において、サウナが法により禁止された。

日本中を騒がせた、あの禁酒令から、僅か3年後の新たな禁止令である。

禁酒令が発令された背景には、兼ねてよりWHOより指摘されてきた、「飲酒による健康被害」に加え、昨今の相次ぐ飲酒によるトラブル、犯罪等の常態化が起因している。

今回のサウナ禁止令については、平成後期以降の急激なサウナ人口の急増に伴う、サウナ人口とサウナ施設との間の需給バランス崩壊に起因する。

現在、日本国民の95％が、「日常的にサウナ施設を利用する」人達であり、その内90%が、「毎日欠かさず、サウナ施設を利用する」人達である。

いくら新規でサウナ施設の増設を図っても、爆発する需要に供給が全く追いつかず、平成後期においては、サウナ施設の1回利用料が、ほとんど1000円以下であったが、現在においては、安くとも、1回2万8000円という有様である。因みに、サラリーマンの新卒初任給は、20万円代前半と、ここ100年程変化ない。

入り辛くなると、ますます入りたくなるのが人情である。我先にとばかりに人気サウナ施設に駆け込み、サウナ暴動が至る所で勃発した。

昨年には、昨今の緊迫する世界情勢を鑑み、政府がいよいよ国民一世帯毎に、有事に備えて避難用の地下シェルターを国費で作って良いとの仰せをを出したのだが、何のことはない。
国民の80%がこしらえたのは、地下シェルターではなく、地下サウナであった。

このような背景から、サウナジャックや、サウナ料金を得るが為の強盗が多発してきたことは、ある意味必然であったのかもしれない。

巷では、次はスマホ禁止令の発令がされるのではないか？…と囁かれている。

国民としては、いったい政府は、どこまで国民の自由を奪うつもりなんだ！と憤りを露わにしている。

だが一方で政府は、自制の効かない国民どもよ。自由と快楽を楽しめる範囲で留めておけば良いものを、溺れるが故にこうなるのだよと、冷笑している。

※この物語は2022年現在においてはフィクションです。